01. マーケティングに精通しているか

「どのような動画を制作してもらえば効果があるのかわからない」という場合には、動画制作の目的や動画で働きかけるターゲットから検討していかなければなりません。そのうえで公開する媒体や配信先を決め、そこから動画の内容の検討に入ります。

マーケティングに精通していて市場の動向の分析や、顧客の心理や行動への理解がある動画制作会社を選ぶと、企画から動画制作まで提案してもらうことができます。

02. イメージを理解してくれるか

BtoB製品におけるPR動画の内容や、ウェブ上での活用の仕方がある程度決まっている場合には、その詳細なイメージを制作サイドにしっかりと理解してもらうことが必要です。柔軟性が高く、コミュニケーションがスムーズな動画制作会社を選ぶことも、製品を効果的にPRするためには非常に重要です。

03. 映像や音楽、構成のクオリティを追求してくれるか

建築デザイン、アパレル等、ビジュアルが重要な業種はもちろん、動画のクオリティが製品のイメージに直結する場合には、演出力が高くクリエイティブな能力のある制作会社を選ぶことが大切です。

04. 動画の効果を検証してくれるか

動画を作ったからには、その効果を短期的・長期的に評価しながら、さらに活用したいと考えるのが一般的です。そのため、動画の制作だけでなく効果の検証まで行える動画制作会社を選ぶとよいでしょう。
企画の段階から、効果を検証する方法を提示してもらえれば、社内での合意も取りやすくなります。

企画書で明確にするべき3つのポイント

ビジネスにおいて動画を制作する際には、担当部署がまず企画書を作って、社内で決裁をもらうという流れが一般的です。

実はこの企画書が、動画制作会社が動画制作を進めていく中で重要な役割を果たします。BtoB製品の動画が成功するかどうかは、企画書にかかっているといっても過言ではありません。

企画書で明確にするべきことは、目的とターゲット、活用媒体の3つです。

• 動画の目的を明確にする：売上、資料請求件数、応募数など
• 特に誰に見てもらいたいのかというターゲットのペルソナを明確にする：年齢、性別、居住地、家族構成、職業、年収、生活スタイルなど
• どのプラットフォームで活用するかを決める：ホームページ、SNS（Instagram、Twitter、TikTok、Facebook、LINE）など

目的のために働きかけたい対象を細部まで設定することで、動画の内容に反映できます。また動画を活用するプラットフォームも、適切なものを選ぶことが可能です。

イメージに合うBtoB動画を探しておく

企画書だけでは、動画制作会社側と依頼した会社側で制作する動画のイメージをすり合わせるのに時間がかかったり、食い違ってしまったりすることがあります。効率的に作業を進めるためにも、実際にウェブ上にある動画の中から、参考動画を探しておくとよいでしょう。

参考動画は1つである必要はなく、「全体の雰囲気は動画A」「製品の打ち出し方は動画B」「構成は動画C」というような示し方でも問題ありません。参考動画があれば、打ち合わせの回数を削減できますし、動画制作の工程を省くことができることもありますので、動画制作費の節約にもつながります。

もちろん参考動画がなくても、目的等をふまえた上で、ゼロから制作会社に企画を提案してもらうことも可能です。